1. スパム行為を行っていないか？

「リンクスパム」「不正クロッキング」「オート・サブミッション（自動一括登録）」「ドアウェイページ」、或いは「原始的な隠し文字」などのスパミング・テクニックを利用していないか

SEO会社の中には、このいずれかのスパミングを犯しているところも見受けられます。また大きく門を構えて、「検索エンジンへの一括登録」を推奨していた会社も最近までありました。当地では企業Webサイトを一括登録するなどタブーとされている行為です。現在でも幅広く事業を行っているところに、ユーザーの情報認識の甘さが伺えます。今日の検索エンジンはスパム行為に対し極めて厳しいペナルティーを課します。スパムによって一時的な効果を出したSEOが発覚したら（或いは他のSEO会社に密告されたら）、サイトごとが検索エンジンから消される場合があり、最終的に責任をとらなければならないのはSEO会社ではなく、サイトオーナーになります。例えば、日本の全インターネット・アクティブ・ユーザーに70％のリーチ率を占めるGoogleは、サイトをスパムと判断した場合そのWebサイトを検索結果の現順位から降格させます。さらにURLをデータベースから削除し、Googlebot（Crawler）の巡回経路からも除外される可能性もあります。リスクを犯してまでSEOを実施するのは貴社のビジネスをも脅かす危機行為といえます。特にビジネスサイトでは、発注先であるSEO会社のスパムポリシーへの取り組みには十分な注意を要します。

アメリカによく見かける「粗悪なSEO会社」の例の1つは、スパム行為によって一時的にサイトのトラッフィクを増大し、トラフィック1人を送る度にサイトオーナーへ課金します。一見サイトオーナーが喜びそうな話ですが、多くの場合このような手法によって確保されたトラッフィクはコンバージョンしないで（売上につながることなく）サイトからすぐ出ていきます。その上スパムによる罰則で、サイトが検索エンジンから消されます。正しいSEOは時間を要するということを、知識としてもってください。目安として、安定するまでに3ヶ月は掛かります。

検索エンジン各社によるスパムポリシー・スパムペナルティーをさらに把握されたい方はこちら



2. 確かなSEO技術ノウハウを持っているか？

自社サイトですら上位表示できていないSEO会社は論外。意味のない（マニアックな）キーワードで上位表示させて、それをセールストークに使う業者も要注意！

日本では「検索エンジンで上位表示実現します！」と宣伝文句をうたっておきながら、自社サイトですら上位表示を実現できない業者も多数存在するようです。逆に人が到底使いそうにないマニアックな検索キーワードで上位表示を行い、それをセールストークに使う業者も増えてきています。究極は、顧客サイトでは到底使えない（使うべきではない）あらゆるスパム行為により、ようやく自社サイトの上位表示を実現しているような業者もしっかり存在しています。このようなケースでは、一般の方には判断できないこともあるかと思いますので、できるだけ多くのSEO会社にコンタクトを取り、レベルを測ることは必要かもしれません。

アメリカの場合、各地で検索エンジン側もスピーカーとして参加するサーチエンジンフォーラムを開催していますから、サイトオーナーが自ら参加して、 SEO、SEM会社の正しい選別方法を知ることもできます。日本ではまだSEO会社側のセミナーぐらいしか情報源がないというのが、一般の方の判断を狂わせる原因になる懸念があります。

3. 上位表示だけをセールストークにしていないか？

SEOは数あるマーケティング手法の単なる1部のプロセスに過ぎない

SEOは検索エンジンマーケティング（SEM）理論に基づいたマーケティング活動の単なる1つのプロセスであるという理解が大切です。SEOはブランディングやWebサイトへのビジター数を増やすという意味では効果的ですが、何らかの形で自社ビジネスの収益につなげることが目的である場合、ただ人がWebサイトに訪れただけでは成立しません。そのため貴社のビジネス、産業、競合、ターゲット消費者や到達目標を明確に把握し、マーケティング的見地からの有益なコンサルテーション能力を持っていることは最低ラインです。集客に成功してからのマーケティングアプローチの重要性を理解し、提案できているかが鍵になります。単にSEOによる上位表示技術ノウハウだけを適用したアプローチは、概して間違った結果を導くものです。

またSEOをひとつの投資と考えた場合、SEOでもたらされるROI(Return on Investment＝費用対効果)を事前に想定しておくべきです。実際にログ分析を施行した際に効果検証が行なえます。場合によってはWebサイトへの修正項目も見つかり、同時にターゲットユーザーの見直しも考えられるのです。また貴社がWebサイトをどう位置づけるかによってもターゲット・ユーザーが異なってきます。例えば、マス消費者をターゲットにしたブランディングや告知効果の向上を目的とするのか、ナレッジ消費者にターゲティングしてセールスに直結させるのか、当然アプローチの仕方は万別です。単なるトラフィック増加のみを目的としたSEOではなく、収益モデルを考慮して、どのようなプロセスで消費者にアプローチしていくことが、大局的な数字をもたらすベストプラクティスか、というところでSEO会社の判断力とスキルが問われます。

本来SEO会社を選択するということは、貴社のマーケティング事業部をアウトソーシングしていることと同義

本来ならば、SEO会社はキーワードリサーチ、競合リサーチ、リンク・ストラテジー、コンテンツ開発、ログ分析、問題解決、検証、軌道修正など実に細かく複雑なマイルストーンを達成していくプロセスが欠かせないものとなります。またトラッキング・レポートやマーケティング・レポートの報告も欠かせない業務であるはずです。当然これは市販のログ分析ツールで賄える域ではありません。上位表示が成功した後、果たして訪問客が想定した到達地まで辿り着いたか、訪問ユーザーのサイト内行動を正確にトラッキングし分析することによって、初めて次のマーケティング活動に生かすことができるのです。


3. 販促のために、他の広報活動・告知活動についても提案できているか？
4.
検索エンジンだけでなく、あらゆる広告媒体に精通したトータルマーケティング活動の提案

Webサイトを宣伝するための最も有益な広告媒体は検索エンジンである、ということは統計上からも証明されています。しかし地域的特性がある場合や、ある特定のインダストリーや既にオンラインでのブランディングが成功している場合、各メディア媒体を併用したマーケティング活動メディアミックス（クロスメディア戦略）が効果的です。事実アメリカでオンライン広告をうまく活用できている企業でも、オフライン広告も相変わらず併用しているケースがほとんどです。ターゲットとなる消費者行動を明確に把握し、有効なメディア媒体を活用しながらWebマーケティング効果を最大限に発揮できることも多いのです。つまり総体的なセールスを、いかに効率良く、経済的に達成できるかの提案力が問われます。


5. 隠れたリスクをクライアント側に負わせていないか？

SEO会社が所有するホスティングやWebサイトを通してSEOサービスを受けるのは極力避けるべき

アメリカよくある粗悪なSEO会社の手口として、SEO会社が所有するサイトを利用してプロモーションをすることがあります。これはGoogleいわくシャドードメイン（サイト）というもので、一種のドアウェイページ（サイト）のようなものです。クライアントから頂くサービス料からクライアントサイトではなく、SEO会社が所有するシャドーサイトに費用や労力も投じて上位表示させ、そこから生まれたトラフィックをクライアントサイトへ転送することで、クライアントサイトのビジター数を増加させるのです。そしてある時期がきたらサービス料金を吊り上げてきます。もしクライアントが契約を途中で破棄した場合、その最適化されたシャドーサイトからのトラフィックをそのままそのクライアントの競合他社へ売ってしまうという手口です。

あくまでもSEOを行うサイトのドメインは、クライアントが所有するようにすべきです。またSEO会社が所有するホスティング先を借りる場合もリスクがあるということを念頭においてください。

以下にGoogleが最近(2002/12)発表した避けるべきSEO会社のガイドラインを列挙します。
特に現在の日本で関係しそうな内容を簡単に要約してみました。

・いきなりマスメールを無理やり送るSEO会社
（SEOはマスの規模で行え得る作業ではないので、マスをターゲットにしている会社のSEOは怪しいダイエット薬と同じ位の効き目しかないはず）

・Googleの1位を「保証」する会社
（Google側にいわせるとGoogleの1位を保証することは不可能）

・使うつもりでいるSEOの手法を明確に説明しないSEO会社
（Doorway Pageと「捨てサイト」などスパム手法を使うような会社のやったことの責任を取るのは、あくまでサイトオーナーですので要注意!）

・相互リンクを必要としているSEO手法

・Shadow Domainを用いる会社
・サイト内Doorway Pageを作る会社

・隠し文字リンクを関係ないサイトに入れる会社

以上、SEO会社が、いかに貴社のお金を使っていることを細かく理解できるようにしましょう。